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■リスクマネジメント
受講生にアクシデントがあると、インストラクターは法律上の責任を問われることがあります。
講習では、リスクマネジメントを徹底し、アクシデントを未然に防ぐことが大切です。
インストラクターは、ダイビングアクシデントやトラブルを防止するために、いろいろなリスクを想定して、それを回避しなければなりません。
講習の前に、いろいろなリスクを検討し回避策を立てましょう。
① 受講生全員のダイビング前の行動を観察したり、不安感を取り除くようにやさしく話しかけ、 受講生にストレスを与えないようにしましょう。
また、ストレス反応がある場合はその受講生のダイビングを中止しましょう。
② 講習中は、常に受講生全体を視界内に入れ、受講生全員の動静確認(安全確認)を常に(法律上の解釈では最低でも4秒に1回)行います。
特定の受講生(例えば、技術の上達が遅い受講生)の動静確認のみでは不十分です。
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受講生全員の動静確認(安全確認)が大切。
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③ タンクやウエイトなどの重量物を移動する場合には、片手で移動しましょう。両手で移動すると、万一 転んだ際に、足の上に重量物を落としたり、重量物と地面の間に手をはさみ、骨折や指の損傷のリスクがあります。特に、腕力のない女性のタンクやウエイトは、できるだけスタッフが運びましょう。
④ 受講生がスタッフの仕事の手助けをしてくれる場合には、些細な仕事でも必ず事前に作業上の安全対策をブリーフィングしましょう。
⑤ 水中では受講生の残圧を、数分に1回程度の頻度で確認しましょう。また、アイコンタクトを十分に行い受講生の心理状態を常時確認しましょう。
⑥ ベテランダイバーの使用器材は、使用年数が多いので経年変化により故障しているリスクがあります。ベテランダイバーだからと安心せず、しっかりと器材チエックを行うようにアナウンスしましょう。
⑦ 40歳以上の中高年は、心拍数の増加に起因する事故のリスクがあります。中高年のゲストに対する特別な対策を確認してスローダイビングを徹底しましょう。
⑧ 初心者は、水中生物の観察に気をとられ、前方や周囲を見ません。スノーケリングでも、リーフなどに接触することがないように、前方や周囲を見るようにブリーフィングでアナウンスしましょう。
⑨ 万一のダイビング事故が発生した場合には、受傷者の家族への道義上の説明義務があります。親しい間柄であっても、参加申込書を必ず利用し、当日の体調や健康状態を確認したことを書面で残しましょう。書面のない口頭説明だけでは、受傷者の家族が納得できす、大きなトラブルに発展する可能性があります。
⑩ ボートダイビングでは、事前にボートラダーにぐらつきがないか確認し、ボートへのエキジット時に指や足を挟まないようにアナウンスしましょう。
⑪ ボートダイビングでは、ボートの船尾にはプロペラなどの動力装置があります。カレントラインを使用するなどして、ボートの船尾には絶対に近づかない様にアナウンスしましょう。
⑫ ボートダイビングでは、ボートをアンカーリングしてダイビングする場合に、万一のアンカー外れを想定して船舶免許を持っているスタッフを必ずボート上に配置するか、アンカーが外れないように長いロープ、チェーン、補助アンカー等を使用しましょう。
⑬ ボートダイビングでは、ブリーフィング時に受講生がボートダイビングに関する専門用語や、ダイビング手順が十分に理解できているか確認しましょう。
⑭ ボートダイビングでは、ボート上は足元が不安定で滑りやすいので、タンクやウエイトなどの重量物のボートへの器材積み込みや積み出しは、できるだけスタッフが行いましょう。
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⑮ ボートダイビングでは、ボートからは波浪により排気泡が見えにくく、またダイバーの声がエンジンや波浪の音で聞こえにくいことがあります。できるだけ、水面フロートを使用し、ボートからダイバーの位置がわかりやすくしましょう。 |
フロートがあると安心。
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⑯ ボートダイビングでは、ボートの操縦者や見張り員とエントリーの方法、潜水コース、エキジットの方法、漂流等の緊急時への対応についてミーティングをしましょう。 |
ボートスタッフとミーティングが大切。
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⑰ ボートダイビングでは、水面付近の潜降を開始していないダイバーとボートとの接触を避けるために、最後尾のアシスタントは最後に潜降を開始します。最後尾のアシスタントは、自分の潜降開始時に、ボートへ合図を送りましょう。 |
浮上(潜降)完了。ボートにはっきり合図。
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⑱ ボートダイビングでは、水面フロートや排気泡をボートから監視しています。リーダーは、メンバー全員が浮上を完了してから、ボートに浮上完了の合図を送り、ボートを接近させましょう。水中にダイバーがいる場合には、ボートを接近させてはいけません。また、一部の受講生がグループから離れないように注意しましょう。 |
こんな人はいませんか?
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また、日本の海上保安庁からの通達は、こちらで確認できます。
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